アルバイトを始めたのは良いものの、人によっては何らかの理由ですぐに仕事を辞めたいと考えるケースもあるでしょう。
しかし、今まで従業員教育してもらった恩はあるし、社会人のマナーとして早めの退職はどうなのかと自分に問いかけ、悩み抜いてしまうという方も少なくありません。とはいえ、事情は人それぞれありますので、できればスムーズに今の職場・会社を辞めて新しい生活に切り替えたいという方は多いです。
そこで、本記事ではアルバイトを円満にすぐ辞める方法について解説します。
アルバイトを急いで辞める必要がある場合には、以下のような流れで円満に退職できれば理想的です。
最もスムーズな方法としては「上司・店長に相談する」ことで、双方で合意が確認できれば即日で退職できる可能性もあります。
従業員の採用やシフトの作成の責任者である、その職場において一番責任がある人に声をかけ、今すぐ辞めたい旨を相談しましょう。
できるだけ相手が忙しくないタイミングを見計らって、2人だけで話したい旨を伝えて話を聞いてもらえれば理想的です（出勤ラッシュ時など忙しいタイミングは避けましょう）。
シフト調整など、あなたが辞めることで発生する影響が最小限であれば、即日で辞めることも可能かもしれません。
しかし、多くの場合は新人であっても職場の戦力として頭数に含まれているため、あなたが抜ける分の採用など人員の確保のためにある程度の期間は必要になるでしょう。そのため、早く仕事を辞めたいのであれば、できるだけ早く相談して少しでも早く人員調整が間に合うようにすることをおすすめします。
民法では「当事者が雇用期間を定めなかったときは、各当事者はいつでも解約の申入れをすることができる。この場合、雇用は解約の申入れ日から2週間を経過することで終了する」と定めています。つまり、雇用契約書等に特段の定めがない場合は、バイトを辞めたいと伝えれば、その日から2週間が経過すればいつでも仕事を辞めることができるということです。
これは、アルバイトの初日であったり、業務内容などの条件に依存することはありません。ただし、雇用契約書等に「退職は1か月前に申し出ること」などの文言がある場合もあります。どうしても、すぐにアルバイトを辞めたい事情がある場合であれば、店長などの責任者に相談して、円満に退職できるように話し合ってください。
アルバイトを辞めるにあたっては、どのような事情であったとしても「退職理由」を相手に面接等で伝える必要があります。
アルバイトを辞める理由としては、以下のような典型例があります。
・学業のため
・本業のため
・家庭の事情のため
・健康上の理由のため
本当かウソかは重要ではなく（上記のような理由であれば本当である方が良いのですが）、ポイントは「アルバイト先が納得してくれる理由である」ことにあります。もし「人間関係が嫌になった」「担当する業務内容に不満がある」といった、アルバイト先が職場として改善できる可能性がある点を退職理由にすると「じゃあ、それを改善するから辞めないでね」という流れになってしまう可能性があります。
学生であれば学業や健康など、職場がどうしても改善・対応できない領域を退職理由にすることで、スムーズに退職できる可能性を高めることができるでしょう。
アルバイトをすぐに辞める（すぐでなくても同じですが）のであれば、その旨や退職理由については可能な限り対面形式で直接相手に伝えるようにしましょう。
「すぐ辞める」という事情ゆえに、なかなか直接伝えるのが難しい・避けたいという方も多いでしょうが、円満な退職のためには店長や上司にきちんと向き合って辞めたい旨を伝えることが重要です。間違っても最後の連絡だからといって「電話や手紙で伝える」「別のアルバイト仲間に代わりに伝えてもらう」といった方法は選択しないようにしましょう。
仕事を辞めることが民法に定められた権利であるとはいえ、雇ってもらった職場を自身の都合ですぐに辞めるわけですから、最低限のマナーはきちんと守る必要があります。
対面形式で辞めたい理由をきちんと伝えれば意思や誠意が伝わりますし、その日のうちに退職届を用意することも可能です。もちろん、「健康上の理由で出勤することもままならない」「職場の人間に害される可能性が高い」というのであれば別ですが、よほどの事情がない限りは出勤して相手に直接会って退職したい旨を伝えましょう。
「アルバイトを即日で辞めた」という事情があったとしても、働いた場合はその対価としてその日までの分の給料を受け取る権利があります。
職場によっては「すぐ辞めるんだから給料なしな！」と脅してくる可能性もあるのですが、これは法律で定められている権利を侵害しているのです。
そのため、働いた分の給料はしっかりと請求し、必要に応じて労働基準監督署や仕事を紹介してくれたハローワークなどに相談して、貰える給料はきちんともらっておきましょう。ただし、最初の出勤日に働く前の時点で辞める旨を伝えて労働しなかった場合など、労働実態が認められなかった場合には請求できない可能性が高いです。
アルバイトを辞めるにあたっては、以下の関連情報について把握しておくことをおすすめします。
アルバイトを辞めるにあたっては、可能な限り「1か月前」など余裕をもって相談しておきましょう。
あなたがシフトの責任者になったとして、急に1人欠けてしまったらその穴埋めに苦労するであろうことは容易に想像できると思います。
1か月の余裕があれば、新しい勤務シフトに反映させられますし、その間に新人を雇って穴埋めすることもできるでしょう。
よほど緊急的な事情がなければ、ある程度の余裕をもって退職の意思を相談しておくことをおすすめします。
退職時に「引継ぎ」が必要かどうかをきちんと確認しておきましょう。専門で任されていた業務がある場合、その業務を別の従業員に引き継がなければなりません。引継ぎがきちんと完了しないと、スムーズに退職することは難しいでしょう。
ご自身の担当業務について、引継ぎの必要があるかどうかをきちんと確認しておき、必要に応じて業務引継ぎを進めてください。
退職時には「職場に置いてある荷物を引き上げる」ことと「職場から受け取っていた仕事道具（制服など）を返却する」ことを忘れないようにしましょう。荷物の受け渡しに不備があると、退職後に来店しなければならないという気まずい状況になります。退職までに私物と備品の移動をきちんと済ませておきましょう。
基本的に、アルバイトを退職したからと言って「損害賠償請求」がされることはないと考えて問題ありません。
経験上、アルバイトの退職で損害賠償が発生することは考えにくいですし、「辞めるんだったら損害賠償請求するからな！」というのは退職を引き留めるための脅し文句でしょう。ただし、よほど悪意を持って職場に損害を与えるような退職の仕方をしようとすれば、絶対に請求されないとは言い切れません。あと腐れなく辞められるようにしましょう。
退職時に「有給休暇」が残っていれば、残日数をすべて使い切っておきましょう。有給などの福利厚生は、従業員に認められた当然の権利です。 就職してすぐに辞めた場合は別ですが、有給がつくほど長く勤務したのであれば有給の残り日数を確認しておき、消化するための手続きをしておきましょう。
円満に退職するためには、「トラブルになるような辞め方」は絶対に避けてください。
・無断欠勤して辞める
・店長や従業員とケンカして辞める
・一方的に連絡して辞める
無用なトラブルは退職を長引かせてしまいますので、上記のような事態は避けて冷静に退職のための手続きを進めましょう。
退職するにあたって、お世話になった他の従業員に退職する旨を伝えることは正しいことですが、これは「正式に退職が決まってから」にしましょう。まだ相談段階で正式に退職することが決まっていない段階で「私、辞めるんです」と周囲に言ってしまうと、外堀を埋められた気分になって店長や上司は不快な気持ちになるかもしれません。まずは店長や上司に相談して正式に辞められることが決まってから、周囲の人にアルバイトを辞める旨を伝えましょう。
さまざまな理由によって、アルバイトを辞めたくても辞められないというケースも珍しくありません。
「店長がどうしても引き留めてくる」「退職に同意してもらえず、話も聞いてもらえない」というケースも考えられます。そんな時は、多少のお金はかかりますが「退職代行」というサービスを利用するという選択肢もあります。
退職代行は、依頼者に代わって依頼者の職場と交渉し、スムーズに仕事を辞める手続きに進むことができるサービスです。ご自身で交渉が円満に進まない場合には、退職代行を利用するという選択肢についても考慮してください。
店長や上司と相談して、合意に至ればすぐにアルバイトを辞めることは不可能ではありません。しかし、1か月前に相談しておくなど、退職までに余裕をもっておけば、円満に退職できる可能性は高まります。よほどの事情がない限り、退職の意思を示すのは早めにしておき、職場に迷惑がかからないように退職するようにしましょう。
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